日本からの投稿です。10年以上ぶりに京都の紅葉を楽しむことができました。
来週にはジャカルタに戻ります。
Covid-19の次の波が来ないとは（日本でもインドネシアでも）油断できませんが、いまは行き来がしやすくなりましたので、私は毎月の行き来を再開しています。
毎回PCR検査を制限時間内に受けてから空港へ、や、空港ラウンジが開いていない（私は福岡国際空港から飛んでいます）等のマイナーな問題はありますが、短い隔離期間は溜まった事務系仕事とかクリエイティビティを必要とする仕事などを纏めてやっつける時間として考えれば全く問題なしです。
次のジャカルタ滞在では年末休暇までしっかりと現地でお客様やパートナーとお会いする予定です。
年末年始は日本で過ごし、1月上旬にまたジャカルタへ、1月下旬と2月中旬にまた移動と、コロナ前のような予定を組んでいます。
このまま状況が悪化することなく、より移動・出張がしやすくなると良いですね。
ジャカルタの感染者数が落ち着いてから時間経ちますが、先日滞在して実際に見たところ、また現地知人や当社スタッフから最近の様子を聞いても、人流は戻っていますが、想定よりも規律は守られていると感じています。オフィス街やショッピングモール周辺にいるようなセグメントの方達はマスクをしっかり着けています。ワクチン接種していてそれをアプリの使用で証明できないと、そもそもそういった場所に立ち入れないので日本よりもコントロールされていますね。
当社はコロナ前からリモートワークを取り入れていたので、仮に完全にコロナ前に状況が戻っても、リモートワークは続けます。当社の業態ではそれ以外にオプションないと思います。オフィスで働けと言っていては優秀なエンジニアは維持できないでしょう。
これは業種やカルチャーによって全く違ってくるので、皆さん、考えどころですね。そろそろ2022年、どのようなワークスタイルを導入するか（幾つかのオプション）計画をもっておいた方が良いかもしれませんね。
しかし、どの業種業態でも、この1年半くらい、移動時間の無い時間を数ヶ月過ごしてきたので、移動（特にジャカルタの渋滞の中での）時間のもったいなさを痛感されているのではないでしょうか。
私も、ジャカルタでは、オフィスに行って帰ると往復で車で1時間半かかるのですが、（この間も当然スマホで仕事はしているのですが生産性は当然低いですし）同じ1時間半を自席で仕事した 場合の仕事量を考えてしまいます。1日で1時間半ですから、掛ける1月とか1年とかで考えると、、
基本的にはどの業種業態でも”なるべく”リモートワークを取り入れるべきですよね。
（フル）リモートワークをOKにすると、メインの滞在場所、（住む・働く）場所に多くのオプションができます。
私個人は福岡とジャカルタの2拠点をベースにし、日本内でたまに滞在したい場所に中長期滞在して仕事しています。同じことを当社スタッフがするとなったときのことを考え始めました。
当社のインドネシア人スタッフが来月からバリに住みます、と申告してきたきに、基本的には許可しようと思いますが100％クリアな基準はまだ持っていません。
プログラマーやデザイナーでお客様のオフィスに訪問する必要性が極端に低いスタッフは問題なく許可できます。
お客様先に訪問する機会の多いプロジェクトマネージャは許可することができないとなるかと思いますが、ジャカルタへの移動コストと滞在コストを自分で負担するなどの条件下ではどうすべきか？海外のお客様向けのプロジェクトを担当するプロジェクトマネージャでそもそもインドネシア内に訪問先がないプロジェクトマネージャに対してはどうすべきか？
細かいことを考えるといろいろあります。フェアなルールを持ちたいので、いまからいろいろ考えています。
インターナルな会議は、1年半の経験を経たいま、Face-to-Faceである必要性は感じません。
たまに顔を会わせると嬉しいし、親近感も増すなど、もちろん良いことはあります。だけど、インターナルな会議のためにオフィスまで来させることを強要することは今後もしないだろうと思います。来たい人は来る、来たくない・来られない人はオンラインで参加で良いと考えています。
先月も社内で20人くらいの会議をしました。久しぶりにオフィスで顔合わせてやってみようかとなったものです。
ジョグジャカルタにいる参加者は除いて、基本的にはジャカルタオフィスに来てもらいました。バンドゥンやボゴールに住んでいるスタッフにもお願いして来てもらいました。
ただ、やってみたら、20人くらいでやる会議では、（もはや慣れてしまったので）各自のラップトップ画面を通じて、また各自のヘッドセットを通じてプレゼンした方が快適でクリアだとなりました。オフィスに来てもらったのに結局は、プロジェクターで写したプレゼンテーションを皆が見るのではなく、皆にZoomに参加してもらいZoomを通して会議しました。。
一緒にお祈りしたり、タバコ吸ったりして普段できていなかったコミュニケーションがとれたと言っていたスタッフもいますが、
なんかそういうセグメントごとに分断されたコミュニケーションを助長するようでもあり、インドネシア人でありMillenialsとiGenerations である彼ら（私は唯一の日本人でただ一人の40代です）にはデジタルコミュニケーションだけで十分なのではないかと思いました。
インドネシアでビジネスされている会社でも社内人員構成が当社とは異なり日本人の50代の方がある程度の構成比を占めるなどの場合には、全く違う考え方が必要だということは理解します。
状況もいろいろ変わるでしょうから変化に合わせて柔軟に変えていければとは思いますが、今のところそんなことを考えながら2022年のHRルールというドキュメントの表紙だけ作りました。
2021年11月
